浦河赤十字病院　赤塚東司雄

M = 8.0、震度６弱を記録した今回の地震で、当院は推定５億円もの被害を受けました。最も重大な被害は断水で、透析の一時中止を考慮する事態となりました。（結局自施設で乗り切れましたが）
　
一般に透析施設が地震被災時に考慮すべきリスクは、設備の損傷やライフラインの途絶により、自施設での透析実施が不可能になることでしょう。被災した段階で、その復旧が 1.短時間で対応可能かどうか？
2.不可能と判断した場合、遅滞が許されない透析医療をどのように代替させるか？という対策を立てなければなりません。

1.の短時間で対応可能かどうか？というのは、地震被災の場合、簡単にはわからないことが多いのです。それは、地震による被災が『複合的被災』になりがちだからです。言われてみれば当然なのですが、地震は水道管にも建物にも平等に被害を発生させます。今回の場合も、町の水道管の大規模な損傷と病院内での配管断裂という二つの原因による複合的被災で断水となりました。町の必死の復旧作業で水道が通 水した（２４時間）後になってやっと病院内配管の被害内容がわかる、というごとく、ひとつの問題の解決が、その裏に潜んでいた問題を表面 化させる、というプロセスを経て問題の解決に至る（３６時間後）のです。だから被害が発生した場合、それだけを原因と決めつけずに、あらゆる可能性を考えた対応が必要でしょう。

また2.災害を自力で乗り越えることが不可能、と判断した場合はどうするのでしょうか？現在なされている対策は、被災地域の外へ患者さんを避難させて、避難先で透析を受けてもらうことです。この場合、災害発生と同時にインターネットなどのネットワークを使って受け入れ先の検索、交通 手段の確保等を行なえれば、早くきめ細かい対応が可能になります。現在この方法は阪神大震災の経験をもとに、『災害対策ネットワーク』として日本透析医会においてほぼ確立しています。今回も北海道透析医会を通 じて迅速な連絡を受け、情報が全国に配信され、施設の提供の申し出などを受け心強く感じました。 今回、地震が透析中に発生しなかったことは幸運でした。透析中に発生すると、治療中である分人命に影響する被害が起きやすくなります。透析中に発生した場合の考慮点については紙数がなくここでは省略しますが、興味のある方は、２００４年日本透析医会雑誌冬号に｢浦河QQ Indexの試み｣という論文を投稿中なので、後日参照して下さい．